ZEH・NearlyZEH
ゼッチ・ニアリーゼッチ

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ZEH・Nearly ZEH&認定低炭素住宅
地球と暮らしへの優しさを形に

東急株式会社が街づくりにおいて大切にしてきたもの。
それは「人と街と環境の調和」であり、地域や社会と共に取り組む、現在のSDGs に通じるサステナブルな視点です。
その実践として、全棟においてZEHまたはNearly ZEH、さらに認定低炭素住宅の認証を取得しています。

全棟において、ZEH・Nearly ZEH&認定低炭素住宅の認証を取得

「ZEH・Nearly ZEH」とは、屋根・外壁やサッシによる「高断熱」、高効率の設備による「省エネ」、太陽光発電による「創エネ」により、生活で消費するエネルギーと生み出すエネルギーの収支をゼロ以下とし、1年間の住宅の一次エネルギー消費量を100%以上(ZEH)、または75%以上(nearly ZEH)削減することを目指した住宅です。環境負荷を軽減し、夏は涼しく、冬は暖く、快適に過ごすことができ、光熱費の削減や税制優遇など「経済性」も大きなメリットです。また、「ノイエ青葉台ヒルズスクエア」では低炭素住宅の認定基準もクリアしています。
※平成28年度省エネ基準による「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の1年間の住宅における省エネ基準の1次エネルギー消費量との比較。

高断熱

優れた断熱性能により、
夏は涼しく、冬は暖かい住まいを実現

屋根や天井、壁やサッシなどを高断熱・高気密の仕様とすることで、住まい全体の優れた断熱性能を実現。外気の影響を受けにくいため、夏は涼しく冬は暖かい住空間を叶えます。冷暖房の効率も高まるので、光熱費の削減にもつながります。
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  • 概念図
    アルミ樹脂複合サッシ
  • 概念図
    Low-E複層ガラス

省エネ

ハイブリッド給湯システム「エコワン」など、
省エネ効果を高める多彩な設備を採用

屋根や天井、壁やサッシなどを高断熱・高気密の仕様とすることで、住まい全体の優れた断熱性能を実現。外気の影響を受けにくいため、夏は涼しく冬は暖かい住空間を叶えます。冷暖房の効率も高まるので、光熱費を削減し、年間の一次エネルギー消費量を20%以上※1削減する住宅です。
※1.平成28年度省エネ基準による「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較。
  • 参考写真
    ハイブリッド給湯システム「エコワン」
  • 参考写真
    ガス温水式床暖房
  • 参考写真
    節水型水栓
  • 参考写真
    LED 照明

創エネ

太陽光発電のクリーンエネルギーを初期費用無しで利用可能

太陽の光エネルギーから電力を生み出す太陽光発電システムを導入。初期費用無し・月額の使用料のみでご利用いただけます。10年後からは、天気の良い日中など、家庭内で使い切れないほど発電した余剰電力を電力会社に売電することも可能です。※詳細は担当者までお問合せください。

災害時には非常用電源を確保。
住まいの5ヶ所に電力を供給。

太陽光発電は災害時などの非常用電源としても利用できます。さらに「ノイエ青葉台ヒルズスクエア」では、非常用重要負荷切替盤「エネシフト」を採用し、住まいの複数箇所に電力を供給できる仕組みを整えています。

経済性

光熱費削減や税制・金利優遇など、家計に優しい暮らしを叶えます

断熱性や省エネ、創エネによって、ランニングコストとしての光熱費を抑えることができます。さらに、ZEH またはNearly ZEH、さらに認定低炭素住宅の認証を取得した「ノイエ青葉台ヒルズスクエア」では、住宅ローン減税や住宅ローンの金利引き下げなど、様々な優遇措置を受けることができます。
■ランニングコストを削減
【試算条件(東京ガス調べ)】
○戸建、4人家族、延べ床面積120㎡(ZEH基準)8号棟を試算。
○使用機器:エアコン、ガス浴室暖房乾燥機、ガスコンロ、TESハイブリッド暖給(リンナイ製70Lエコワン)太陽光発電4.56kW。
〇ガス料金:東京ガス暖らんぷらん・セット割(2022年6月時点)〇電気料金:東京電力エナジーパートナースタンダードS第二段階料金(電気使用量121kWh~300kWh、36.4円/kWh、2024年4月時点)、再生可能エネルギー促進賦課金単価3.49円/kWh、燃料調整費は含みません。
〇サービス料:4,900円/月(1~10年目)。○売電金額:「契約満了後」2024年度調達期間終了後の売電単価8.5円/kWhを適用(11年目以降)。
〇自家消費率:国土交通省「太陽光発電設備の一次エネルギー消費量削減効果について」記載の「太陽光発電設備による発電量に占める自家消費相当分」を使用しております。
○算定金額:「年間光熱費」「年間光熱費削減額」1000円未満を四捨五入。年間光熱費、月額サービス料共に税込料金。
○お客さまのご使用状況、日射、設置場所の周辺環境によっては同じ世帯人数や住宅形態でも、年間光熱費、年間光熱費削減額は住戸ごとに異なります。
■住宅購入時のコストを削減

◎住宅ローン減税控除額の上限引き上げ

  • ◎住宅ローンの金利引き下げ

  • ◎登録免許税率の引き下げ

※別途手数料が発生します。
※各種税制については適用条件があり、条件等により適用の可否や金額等が異なります。必ず、税務署や税理士・弁護士等へ事前にご相談ください。
※掲載の情報は2024年10月時点のもので変更になる場合があります。